2018.07.10

VR施設、利用年齢の制限を引き下げ。

vr http://www.4gamer.net/games/999/G999905/20170713114/ バンダイナムコエンターテインメントは2017年2/27付で、同社が運営するVR施設「VR ZONE SHINJUKU」の一部のVRゲームの対象年齢を7歳以上に改定すると日経新聞で発表しました。これまでは安全性を保つ為、13歳以上の利用に限定していましたが、業界団体が設けたガイドラインに沿って適正年齢の引き下げを行いました。この改定によって小学生の子供連れもVRゲームを体験できるようになり、より幅広い年齢層が楽しめるサービスとなります。

懸念されていた安全性

VR酔いを防ぐための基礎知識
もともと、VRでは安全性の担保が様々な学会や団体、企業があらゆる側面から研究、開発を進めていました。視覚と平衡感覚が矛盾し、感覚の不一致から発生するVR酔いや、斜視の懸念、視力低下の原因となる可能性がある、など360°全てを見渡せるコンテンツの特性ならではの身体への影響が提唱されていたのです。

しかし、現在は安全性の高いコンテンツが増えている。

経産省と文化庁、合同でVRコンテンツ制作に関するセミナー開催
しかし、各社のコンテンツ制作に伴う安全性への取り組みから、身体への影響度は低下してきました。そんな中、VR関連企業でつくる「ロケーションベースVR協会」が2017年1月、VRコンテンツの利用年齢のガイドラインをまとめました。VR施設では保護者の責任のもと、7歳以上が利用できると定めたことから、バンダイナムコもこれにあわせて入場者の対象年齢を引き下げました。ただし、ガイドラインの対象年齢は家庭用のVRコンテンツには適用されません。

より安全にVRを利用できる環境を!

http://vr-vr.net/vr_projects/rakuten.html 2018年2月には、経産省と文化庁が合同でVRコンテンツ制作に関するセミナーを開催しています。このセミナーでは、Mogura VRの監修のもとに制作された「VR等のコンテンツ制作技術活用ガイドライン 2018」の配布が行われており、各団体がより安全性の高いVRコンテンツを運用できる取り組みが見えてきています。

安全性の確保がVR市場発展の鍵。

2020年までのVRの売り上げは1620億ドルに発展予想。
ハード、ソフトウェア、プラットフォームなど様々な形態で普及しつつあるVRコンテンツ。2017年当初に懸念されていた身体への悪影響も急速に改善されつつあります。今後VR市場が発展していく上でも、各社協力のもと、VRコンテンツ制作時にどれだけ安全に楽しむことができるコンテンツとなるかが鍵となるでしょう。

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